

自己負担額に備える保険です。
医療費の自己負担額に応じた給付金をお受け取りいただけます
公的医療保険の給付対象となる入院や、外来で手術・放射線治療等を受けたとき、医療費の自己負担額に応じた給付金をお受け取りいただけます。
給付金お受け取り額の詳細

- ※書式や記載内容が異なることがあります。

- ※1か月あたりの給付金額、ならびに通算支払金額にはそれぞれ「支払限度の型」に応じた限度額があります。
入院時にまとまった一時金を
お受け取りいただけます
入院治療一時給付金で入院中の諸費用にも備えられます!

支払回数は通算して50回が限度となります。
以下のようなものがあります。
- 差額ベッド代
- 食事代
- 家族の交通費
健康なら無事故給付金を
お受け取りいただけます

このページは2022年7月時点の商品の概要を説明したものであり、契約にかかるすべての事項を記載したものではありません。
給付金などのお支払いの対象とならない場合があります。
ご検討・お申込みにあたっては「商品パンフレット」「重要事項説明書(契約概要・注意喚起情報)」「ご契約のしおり・約款」など所定の資料を必ずお読みください。

開発者の想い

医療保険選びの新しい選択肢として
お役立ていただきたい
開発者プロフィール | Y氏 |
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商品開発経験 | 19年 |
大切にしている言葉 | 不易流行 |
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将来の疾病保障への備えについてあれこれ予測してプランニングしても、実際の治療にギャップが生じることもある
一般的な医療保障の仕組みは、将来、ご自分がかかるかもしれない疾病などの状況を予想したうえで、必要な入院給付金日額や特約などを組み合わせて設計されることが多いと思います。
従来は、入院が長ければ長いほど一般的に症状も重く、自己負担も大きいという関係性が成り立っていたため、入院日数に応じた保障が適していました。しかしながら、医療技術の進歩・新しい治療方法によって、短期間の入院でも高額治療費が必要となるケースも出てきました。たとえば、胃がんの手術の場合、開腹手術から腹腔鏡手術等に変わってきて入院は短期化していますが、手術などの治療費は逆に高くなる場合もあります。そのため、実際にかかった自己負担の費用と医療保険からお受け取りいただく給付金額の間にギャップが生じることも増えてきました。 -
自己負担が制度化されている国の公的健康保険制度にあわせるのが合理的
日本の公的医療保険では、年齢や所得などによって医療費の自己負担額が1割から3割に決められていたり、毎月の自己負担額も高額療養費制度によって上限が決まっていたりします。そこで、制度化されている国の公的医療保険制度の自己負担額の仕組みにあわせて、実際にかかった医療費の自己負担額をカバーするカタチで医療保障を備えていただくのが、合理的ではないかと考えました。
医療保険選びの新しい選択肢としてお役立ていただけたらと願っています。
充実のご契約者さま向けサービス
お客さまの健康の維持・増進を応援するさまざまなサービスをご用意しております。
(登)B22N1098(2022.8.8)